医療技術部
薬局
当院薬局の業務体系は外来・入院調剤業務、病棟業務、がん薬物療法関連業務を含む製剤業務、薬品管理業務、医薬品情報業務、治験業務の6業務部門で構成されています。医薬品の専門家である我々薬剤師は医薬品の有効性と安全性を保証する医薬品適正使用の観点から医師、看護師や他の医療技術部門と協力し、多くのチーム医療に積極的に参加することにより、医療の質の向上に貢献し、安全で効果的な薬物治療を提供できるよう日々業務に取り組んでいます。また、当院薬局では薬剤師のスキル向上のため専門薬剤師・認定薬剤師取得のための支援を積極的に行っています。
薬局の基本理念
安心・安全で質の高い、高度な専門性を持った薬剤業務を行います。
薬局の基本方針
- 患者さんに安心して薬を使用していただくため、質の高い医薬品情報を提供します。
- 高度な専門的薬剤業務を提供するため、自己研鑽に努めます。
- 専門性を活かして、他部署と積極的に連携を図ることによりチーム医療に貢献します。
- 地域の病院薬剤部や薬局と連携を図ることにより地域医療に貢献します。
- 有効性・安全性・経済性に優れた薬物療法を提案し、病院の健全経営に貢献します。
取得資格
日本病院薬剤師会 がん薬物療法認定薬剤師 1名
日本病院薬剤師会 病院薬学認定薬剤師 2名
薬学教育協議会 認定実務実習指導薬剤師 3名
日本薬剤師研修センター 小児薬物療法認定薬剤師 1名
日本薬剤師研修センター 漢方生薬認定薬剤師 3名
日本薬剤師研修センター 研修認定薬剤師 9名
日本化学療法学会 抗菌化学療法認定薬剤師 3名
日本緩和医療学会 緩和医療暫定指導薬剤師 1名
日本臨床腫瘍薬学会 外来がん治療専門薬剤師 1名
日本臨床腫瘍薬学会 外来がん治療認定薬剤師 1名
日本栄養治療学会 NST専門療法士 3名
日本栄養治療学会 腎疾患専門療法士 1名
日本医療情報学会 医療情報技師 2名
日本医薬品情報学会 医薬品情報認定薬剤師 1名
日本腎臓病薬物療法学会 腎臓病薬物療法認定薬剤師 1名
日本腎代替療法医療専門職推進協会 腎代替療法専門指導士 1名
日本糖尿病療養指導士認定機構 日本糖尿病療養指導士 3名
日本循環器学会 心不全療法指導士 1名
日本アンチドーピング機構 公認スポーツファーマシスト 3名
日本骨粗鬆症学会 骨粗鬆症リエゾンマネージャー 2名
日本病院会 診療情報管理士 1名
(2024年4月)
調剤業務
外来・入院調剤業務
調剤室では医師の処方に基づき、外来・入院患者さんの調剤を行っています。オーダリングシステムに医師が処方入力を行うと薬局に処方箋、薬袋が発行されます。同時に、薬の飲み合わせ(相互作用)が調剤支援システムによりチェックされています。
次に薬剤師が発行された処方箋について投与量、用法、投与日数、重複などを薬学的観点から内容を確認し、問題があった場合は医師に疑義照会を行います。
処方内容に疑義がなければ、薬の名前や規格、錠数などに注意をしながら調剤をします。散薬、水薬は量り間違いを防いで安全に調剤するために、監査システムを導入しています。また一部の外来処方ならびに入院処方に関しては、自動錠剤分包機を使用し、薬の一包化調剤※を行っています。調剤後に最終鑑査を行います。
- ※一包化調剤とは薬を飲む時間ごとに1回分ずつまとめること
最終鑑査は調剤した薬剤師とは別の薬剤師が担当し、再度、処方箋内容、薬袋の確認、集めた薬との照合を行います。
窓口業務
窓口では薬をお渡しする際に、新しい薬が処方されている場合や、用法の変更など必要に応じて説明を行っています。その時患者さんと一緒に数や規格等の確認も実施しています。
なお特定の薬については、窓口にて内服スケジュールの確認や用法用量、予想される副作用、現在使用中の他の薬との飲み合わせなど、さらに詳しく確認や説明をしています。
持参薬調剤業務
患者さんが入院時に持参された薬は、薬剤師がその内容を確認し、医師の指示のもと入院中も使用します。病棟の依頼に応じて一包化調剤を実施する等、持参薬管理に貢献しています。
その他医師負担軽減業務や透析患者処方対応を行っています。
病棟業務
医薬品使用状況の確認業務
当院では病棟薬剤業務実施加算の取得を開始しており、小児科病棟、回復期リハビリテーション病棟、ICUを除く各階(2病棟)に1名の薬剤師が常駐しており患者さんの医薬品の使用状況を確認しています。患者さんの状況や薬の使用状況を把握し必要であれば薬学的観点から提案を行うこともあります。
服薬指導業務
服薬指導を担当する薬剤師は各病棟に1名配置されており、患者さんのベッドサイドへ伺い、使用薬剤の説明、薬の効果・副作用のモニタリングを行っています。薬剤師が患者さんの薬に対する不安や疑問に答えることで患者さん自身が正しい知識を持って薬物治療を受け、積極的に参加して頂けるように支援しています。
持参薬確認業務
全ての入院患者さんの持参薬を一時的にお預かりし、お薬手帳や聴取した情報などを基に持参薬鑑別書を作成しています。手術を予定している患者さんであれば休薬が必要な薬の有無、期間の確認も行っています。また当院に取り扱いの無い薬を持参され切り替えが必要な場合やより患者さんに合った薬が考えられる場合は薬剤師から医師に処方提案を行います。
注射薬個人セット業務
各病棟で使用する注射薬を注射処方箋に基づいて注射薬自動払い出し装置(アンプルピッカー)を用い患者さん毎に取り揃えています。投与量や投与経路、配合変化、相互作用などが適切かどうか確認し、安全に使用できるよう業務を行っています。
TDM業務
薬の中には有効な治療域が狭いものがあります。十分な治療効果を得られ、かつ副作用が出現しないよう、用量を調整する必要があります。そのため薬物治療モニタリング(TDM)を実施しています。当院では抗MRSA薬やアミノグリコシド系薬を使用する全ての症例に積極的に介入し、抗菌薬の適正使用に貢献しています。
薬配車への薬のセット
内科病棟、回復期リハビリテーション病棟では使用する薬剤を一週間ごと、患者さんごとにセットしています。一人の患者さんにつき一つの引き出しがあり、一回分毎に薬をまとめています。
カンファレンス、回診への参加
各病棟で行われているカンファレンスや回診に参加し、医師、看護師、管理栄養士など専門知識を持ったスタッフと連携しています。薬剤師は医薬品の専門家として患者さんがより効果的な治療を受けられるよう職能を発揮しています。
製剤業務
がん薬物療法関連業務
オーダーされたすべてのレジメンについて確認を行っています。治療薬は患者さんの体格や過去の副作用の程度により、一人ひとり投与量が異なります。投与スケジュールもレジメンや患者さんにより異なります。入院や外来でがん薬物療法を受けるすべての患者さんが、安全で効果的な治療を受けられるよう、専任の薬剤師がこれらを厳重に確認した上で、専用の調製スペースで抗がん剤の混注を行っています。
内服や点滴で新しく抗がん剤が始まる患者さんや治療が変わる患者さんへ、あらかじめ投与量を確認した上で、治療薬の投与スケジュールや予測される副作用について説明し、併用薬の確認等を行います。指導内容については電子カルテ上で他職種にも共有できるようにしています。
一般製剤業務
特定の疾病や症状に対し、市販されている製品では十分な対応ができない場合に、医師の求めに応じて病院独自で製剤を調製しています。その中には、内服薬、吸入薬、軟膏等があります。
薬品管理業務
当院では、注射薬・内服薬・外用薬などを合わせて薬1,600種類の薬品を取り扱っています。
在庫管理システムを利用し、各部署への払い出し数をデータ化し効率よく発注を行い、無駄のない在庫管理に努めています。納品された薬品が患者さんへ使用されるまでの品質を保持するため、全ての部署で温度や有効期限などの管理をしています。
薬品の中には麻薬・毒薬・向精神薬・特定生物由来製品など、関係法規によってその管理方法が定められている薬品が多数あり、より厳重な管理を行っています。
管理の一例として、手術室では薬品カートを導入し、薬局において前日に手術に使用した薬品を確認し補充を行っています。これにより手術室における薬品在庫の過不足の解消や安全管理に貢献しています。
医薬品情報(DI)業務
医薬品情報業務
医薬品情報業務(DI業務)は、医薬品情報に関する一般的な記事やインターネット、製薬会社からの資料、学術論文、厚生労働省より発出された情報を収集し情報の評価を行っています。収集した情報は適切に整理保管し、必要に応じて加工し提供することにより、医薬品の適正使用に努めいています。採用薬を審査する薬事委員会の開催に合わせた資料の作成、新薬の情報提供、DIニュースの作成、医薬品マスタメンテナンス等の業務も行っています。厚生労働省からの「緊急安全性情報」「医薬品・医療機器等安全性情報」が発信された場合には、速やかに医師・看護師・薬剤師・その他の医療従事者へ伝達できるようシステムの整備に取り組んでいます。また、業務が円滑に行えるよう各担当薬剤師を支援するとともに、知識レベルの向上のため随時勉強会を開催しています。
プレアボイド報告について
日本病院薬剤師会では、薬剤師が薬物療法に直接関与し、薬学的患者ケアを実践して患者の不利益(副作用、相互作用、 治療効果不十分など)を回避あるいは軽減した事例を「プレアボイド」と称して収集しています。当院ではDI室担当者が、病棟担当薬剤師や中央業務担当薬剤が関与した薬学的患者ケアを収集し、プレアボイドに該当する事例をまとめ、日本病院薬剤師会に報告しています。
医薬品医療機器法に基づく副作用・感染症・不具合報告について
医薬品・医療機器等安全性情報報告制度は、日常、医療の現場においてみられる医薬品、医療機器又は再生医療等製品の使用によって発生する健康被害等(副作用、感染症及び不具合)の情報を医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律第68条の10第2項に基づき、医療関係者等が厚生労働大臣に報告する制度です。当院では、各担当薬剤師が把握した副作用をDI室担当薬剤師が収集・評価を行っています。医薬品、医療機器又は再生医療等製品の使用による副作用、感染症又は不具合の発生(医療機器及び再生医療等製品の場合は、健康被害が発生するおそれのある不具合も含む。)について、保健衛生上の危害の発生又は拡大を防止する観点から報告の必要があると判断した情報(症例)は、担当医師とも協議した後にPMDAへ報告しています。
病院情報システムの薬剤マスタ管理
院内で使用している電子カルテシステムのマスタ管理は、すべてDI室担当者が行っています。採用薬の他に臨時で使用する薬剤のマスタも作成や薬品マスタの更新作業も行っています。